退職後に大きな支出となるのは住宅関連費用と親や自身の医療費。そして子供のための教育費です。というわけで、このページは教育費についてまとめます。
ただこの費用については家庭状況で大きく変わります。当然ながら子供がいなければ支出はゼロ。
子供の人数によって、以下に書いた数値を人数分掛け算しないといけません。また子供の年齢や学校の種類によっても、その必要経費は大きく変わります。
問題はそういった支出の総額について、予想できているかということです。というわけで、教育費について一度は調べてみることをお勧めします。
ここではネットの情報を調べて、大体の目安の金額をまとめたいと思います。
幼稚園
まず最初に幼稚園。
ベネッセのページによれば、年間費用で公立なら１５万、私立なら37万ぐらい。
これに通う年数を掛け算すれば総費用が計算できます。ただ現在保育園、幼稚園の費用はいろいろな補助制度が提言されていることもあり、かなり流動的？だと思います。
小学校
小学校は義務教育となっていて、この意味は
国や保護者に子供を教育する義務があるんだと、大学時代教えられた記憶があります。
つまり子供が小学校に通う義務があるということではなく、国や親に、該当年齢に達した子供たちに教育を受けさせる義務があるということです。
というわけで基本的に
小学校の教育費は本来無料であっても良いようなものですが、実際には教科書以外に副教材や文房具等の購入費用、給食費、校外活動費用といった学校ごとに発生する費用があり、これらの合計が
公立の場合、年間およそ32万位。
つまり6年間でおよそ200万。早い話が
月々2.7万ぐらいかかるということです。当然ながら高学年になって、塾や習い事をすれば、さらに経費が必要です。
これが
私立になると、ド〜ンと跳ね上がって年間153万ぐらい。6年間ならおよそ920万円。とんでもない数字です。（上記数値は文科省が発表している数値です）
1か月あたりなら
12.8万。もしこれに塾や習い事が重なったら、1か月15万を越すと思います。
しかし私の感覚では、自分の息子が小学生だったときは貯金もそこそこできるなと思っていました。しかし息子が中学校に入学したころから家計は一気に厳しくなりました。
その理由の第一は
住宅ローンですね。要するに子供が小学校から中学、高校に進むにつれ、家の問題が絡んできて、家計は火の車になるということです。